こんにちは、たいし（@taishi_it_blog）です！
転職、独立、休職など、様々な理由で退職を考えることは誰にでもあるでしょう。しかし退職を決意すると、具体的な手続きやスケジュールが分からず不安になる方も多いのではないでしょうか？実際に私もエンジニアをしていて3社で退職した経験があり、退職回数が増えることで慣れてきて不安は減ります。ただ最初の退職では、「これで人生が詰むのではないか」と恐怖していたことを今でも覚えています。
そこで今回は3度の退職経験のある私が、退職までの流れを徹底解説します。会社への退職表明から、退職後の手続きまで必要事項を分かりやすく説明します。さらにスムーズな退職のためのポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
終身雇用の崩壊により退職は当たり前の時代、退職の流れを理解し次のキャリア形成につなげよう！
退職までの事前準備
まず実際に退職のアクションを起こす前に、以下のことについて準備が必要です。
- 退職すべきかどうかを検討する
- 次のキャリアプランを立てる
- 家族の理解を得る
これらについて、解説します。
退職すべきかどうかを検討する
退職は軽々に決めるべきではありません。一時的な会社への不満から、衝動的に退職を決めてしまうと、後々大きな損失を被るリスクがあります。そこで重要なのが、しっかりと退職すべきかどうかを見極めることです。
次のキャリアプランを立てるまず自分の不満が一時的な気分的なものなのか、それとも根深い問題なのかを見極める必要があります。単に業務内容や待遇面への不満からくる一時的な気分的なものであれば、状況の改善を待つことも選択肢の一つとなります。しかし根本的な価値観の相違や将来性への不安など、根深い問題があると判断した場合は、退職も選択肢に入ってくるでしょう。その際には、退職によるメリットとデメリットを入念に比較検討することが大切になります。
例えばメリットとしては新しい環境で活躍できる可能性、やりがいのある仕事に就ける、ワークライフバランスが改善される等が考えられます。一方でデメリットとしては、退職金の有無、転職活動にかかる労力と時間、経済的な負担の増大などが想定されます。こういったメリット・デメリットを見極めたうえで、総合的に判断を下すべきです。慎重に検討を重ね、自身のキャリアと人生を見据えた上で、最善の選択をすることが肝心です。
次のキャリアプランを立てる
退職を検討するにあたって、次のキャリアプランを立てることが非常に重要です。エンジニアの場合、大きく分けて2つの選択肢が考えられます。
1つ目は、別の会社への転職です。同じエンジニアとして勤めつつ、よりやりがいのある仕事や待遇の良い環境に移ることができます。最新の技術に触れられるチャンスもあり、スキルアップを図れるでしょう。2つ目は、フリーランスとしての独立です。柔軟な働き方が可能となる一方で、仕事の獲得や収入の安定性が課題となります。しかし、高年収をあげられる可能性も十分にあります。
いずれの選択肢も一長一短がありますが、幸いエンジニア業界には専門のエージェントが多数存在します。これらのエージェントに相談すれば、今までの経歴やスキルを丁寧にヒアリングしてくれ、適切なアドバイスが期待できます。以下に転職・フリーランスの各おすすめエージェント紹介記事のリンクを貼っておきますので、ご興味ありましたらご覧ください。
>> 失敗したくない人向け、おすすめエンジニア転職エージェントを紹介！
>> 初心者フリーランスエンジニアも安心のフリーランスエージェントを紹介！
家族の理解を得る
退職は自身の人生に大きな影響を与えるだけでなく、家族にも大きな影響が及ぶことを忘れてはいけません。特に結婚されている場合は、パートナーに退職の意向を相談し、理解と同意を得ることが不可欠です。
退職により収入が一時的に無くなったり、転職や開業によりライフスタイルが変わる可能性があります。そうした変化は、パートナーの生活にも影響を与えかねません。さらに子供がいれば、子育ての面でも影響が出る可能性があります。そのため退職を決める前に、パートナーと十分に話し合い、お互いの想いを共有し合うことが大切です。パートナーの不安や心配の声に耳を傾け、それらをできる限り払拭するよう努力しましょう。時にはパートナーの意見を汲み取り、タイミングを見計らって改めて退職を検討することも必要かもしれません。
家族の理解と協力なくしては、退職後のスムーズな人生設計は難しくなります。家族との信頼関係を大切にし、コミュニケーションを密にとることが何よりも重要となります。
退職の申し出から完了までの流れ
上記の準備が完了した方は、実際の退職する手続きへと入っていきます。退職に必要な作業を、以下の4STEPに分解して紹介します。
- 会社に退職の意思表示をする
- 作業の引き継ぎ
- お世話になった人へのご挨拶
- 会社からの貸与物の返却
これらについて、詳しく解説します。
※注意
こちらで紹介する退職の流れは、あくまで一般的な場合となります。例えばブラック企業と呼ばれる労働環境が劣悪な会社に勤めていたり、上司や同僚とのトラブルで人間関係が悪化していたりする場合は、退職代行サービスの利用を検討してみるのもアリです。
退職代行を利用すれば、直接会社に出向く必要がなくなります。代理人が会社と交渉し、手続きを進めてくれるため、自身が立ち会う必要はありません。トラブルを恐れずに、スムーズな退職が可能になります。
以下に相場よりも安い料金で、弁護士が監修していて安心できるおすすめ退職代行のリンクを貼っておきます。無料で相談できるので、退職できるか不安の方はまず無料相談をしてみてください。
会社に退職の意思表示をする
退職を決意したら、次は正式に会社に退職の意思を伝えなければなりません。自身の会社の就業規則を確認し、そこに記載されている上司や部署で適切に申し出をします。またこの時に退職届についても、いつ・どこに提出しなければならないかを確認しましょう。退職届の書き方はテンプレート化されているので、書き方は以下のリンクをご確認ください。
退職を申し出るタイミングとしては、退職予定日の2か月前に申し出るのがおすすめです。1か月は業務の引き継ぎ期間、もう1か月は残りの有給休暇を消化する期間を想定しているためです。もし会社独自のルールがある場合はそれに従う必要がありますが、この2か月前に退職を申し出れば、会社側も引き継ぎ体制の準備ができ、スムーズな業務移管が可能になります。ただ有給付与やボーナス支給月もあるので、最も自分が得できるタイミングを計算して退職月を決めましょう。
作業の引き継ぎ
退職が決まれば、次は自身がこれまで担当してきた業務を後任者へ確実に引き継ぐ必要があります。引き継ぎを適切に行わないと、業務の停滞や品質の低下などの問題が生じかねません。そのため、後任者がスムーズに業務を継続できるよう、細心の注意を払う必要があります。
まずは、業務に関する資料や作業ノウハウをできる限り文書化しましょう。次に資料だけでは分からない部分については、作業手順の説明を行います。実際に現場に立ち会い、ポイントや注意点を丁寧に説明します。単に作業を見せるだけでなく、理由も併せて伝えることで後任者の理解がより深まるります。
自分のやっていた業務を100％、完全に後任者に引き継ぐのはとても難しいです。ただできるだけ、「飛ぶ鳥跡を濁さず」の精神でがんばりましょう。
お世話になった人へのご挨拶
退職が決まれば、お世話になった方々へのご挨拶をする作業もあります。ご挨拶の方法は、会社の文化や人間関係によって様々です。社内で定着している慣習があれば、それに従うのが無難でしょう。お菓子の配布やメールでの連絡など、シンプルな方法も一つの選択肢です。また親しい上司や同期入社の同僚など、より親密な関係の人に対しては、対面でゆっくりとご挨拶をするのもよいかもしれません。
ただ会社を離れた後は、基本的には顔を合わせる機会がなくなります。そのためあまり神経質にならず、すべての人にご挨拶を済ませなくてもよいかなとも思います。最終的にはご自身の人間関係や会社の雰囲気を見極めつつ、適切な方法を選択することが賢明です。
会社からの貸与物の返却
退職時には、会社から貸与された物品を確実に返却する必要があります。社員証やパソコン・スマートフォンなど、業務で使用していた備品は例外なく返還しなければなりません。通常であれば退職手続きを所管する事務担当者から、返却が必要な物品リストや返却の手順などについて連絡があります。しかし万が一連絡がない場合や不明点があれば、積極的に確認を行うようにしましょう。
また返却時の注意点として、会社によってはパソコンのハードディスクの初期化やアカウント削除などの作業が求められる場合があります。これらは機密情報の保護やセキュリティ上の理由から行われます。事務担当者からの指示に従い、確実に作業を行う必要があります。
退職後に必要な行政手続き
最後に退職後に必要な行政手続きについて、ご説明します。退職後に必要となる手続きは、以下の3つです。
- 国民健康保険の切り替え
- 年金の移行手続き
- 失業保険の受給申請
こちらについて、解説します。
国民健康保険の切り替え
会社員時代に加入していた社会保険が退職によって喪失するため、基本的に退職後は国民健康保険に切り替えが必要となります。退職日の翌日から14日以内を期限に、居住する市区町村の市役所や役場にある国保窓口にて切り替え手続きをします。手続きの際は、下記のものを準備してください。
【国民健康保険の切り替え手続きに持っていくもの】
- 健康保険資格喪失証明書（退職した会社が発行）
- 印鑑
- 本人確認書類（運転免許証など）
- マイナンバー確認書（マイナンバーカードまたは通知カード）
こちら国民健康保険への切り替え以外にも、健康保険の任意継続や家族の扶養になるなどのパターンもあります。これらすべてを解説すると複雑となるので、こちらでは割愛します。ご興味があればネット検索や窓口で確認してみてください。
国民年金の移行手続き
退職日の翌日から14日以内に、居住する市区町村の市役所や役場で手続きが必要です。こちらも国民健康保険の切り替えと合わせて、年金窓口で手続きをしてください。必要なものは、以下の通りです。
【国民年金の移行手続きに持っていくもの】
- 印鑑
- 退職を証明する書類（離職票や退職証明書など）
こちらすでに転職先が決まっている場合は、転職先企業が手続きを代行してくれるので本作業は不要です。また金銭的に年金の支払いが厳しい場合は、全額免除や一部免除ができる場合があります。こちらご興味がありましたら、年金窓口の職員さんに相談してみてください。
失業保険の受給申請
退職後に失業保険の給付申請を行うことで、一時的な生活費を支給してもらうことができます。こちらの申請方法や受給条件・受給額について、詳しく以下のリンク記事にて解説しております。退職後の生活に、不安がある場合はご覧ください。
失業保険は自己都合退職の場合、最初の入金までに3か月ほどかかります。そのため3か月以内で転職完了しているような場合には、手続きが面倒なので申請しなくてもいいです。この辺りはご自身の転職スケジュールによって、申請するかしないかをご判断ください。
まとめ
今回は退職をお考えの方に向けて、退職準備～退職後までの一連の流れを私の実体験を踏まえながらご紹介させていただきました。これからの時代は終身雇用ではないので退職することがリスクではなく、退職をしたことがないほうがリスクとなるような時代です。初めての退職は「自分の人生が終わるんじゃないか」と不安になりますが、退職したくらいでは人生は終わらないので安心してください。この記事に私の退職に関するノウハウを詰め込んでいるので、ぜひご参考にしていただければと思います。
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